構造について

構造も長期優良住宅仕様

• 正確な構造計画を全棟に実施することで国が定める
  最高基準の家を「安心」と共にご提供できます。

  • なぜ構造計算が必要なのか

    数々の地震の恐ろしさを、我々はテレビなどで目にしたり阪神淡路大震災を経験した方もいると思います。
    地震はとても恐ろしいものです。
    そしてこの30年間の間にも南海トラフ大地震(マグニチュード8～9程度)が起こる確率が70％と政府も発表しています。
    これを踏まえて建築会社はどんな家を建てなければいけないのでしょうか。
    建築基準法で義務付けられている耐震性能は、震度7程度の地震でも倒壊しない「最低の基準」です。
    しかし南海トラフ地震では震度7を超える地震の可能性もあります。
    ですから、法律で定めている、「簡易な構造チェック」では安全は確かめられません。
    だから、アーキホームライフは正確な構造計算を全棟実施します。

    

  • 木造が弱いは誤解

    「木造と軽量鉄骨だとどちらが弱い？」と聞いたら、きっと「木造が弱い」と答える方が多いのではないでしょうか。
    しかしそれは大きな誤解です。
    木造でも構造計算をし、耐震等級Ⅲ(国が定める最高基準)をクリアすれば一般には
    軽量鉄骨や公共の建物と同等の耐震性能を確保することが可能です。

    

  • 地震に負けない最高等級「耐震等級３」相当の家

    高気密・高断熱の高性能は今の建築業界ではあたりまえになりつつあります。
    アーキホームライフでは高性能はもちろん、構造計算を行い国が定める最高基準の家を「安心」と共にご提供できます。

    

  • 「耐震等級3」ベタ基礎工法

    コンクリート強度21N/mm²

    基礎では、建物全体の荷重を支えるとても重要な部分です。
    いくら丈夫な躯体でも基礎が弱ければ倒壊してしまいます。基礎工事は、住宅の耐久性の重要な鍵を握ります。

    

  • 厚さとピッチより丈夫な基礎

    「100年の暮らしの家」ではコンクリートの厚さは15cmと、太い鉄筋入りのベタ基礎工法を標準仕様とし、太さ13mm(通常10mm)の鉄筋を床へ15cm(通常25cm)間隔に張り巡らせ、建物を支えており、ベタ基礎の下には防湿フィルムを敷いて木造住宅の大敵である湿気をカットしております。

    またコンクリート強度を21N/mm²とすることで、コンクリートの耐久性を向上させるとともに、
    マンションを建てても丈夫なコンクリートを採用しています。

    

地盤も長期優良住宅仕様

• 業界初バックファイナンス付20年補償。
  20年経過後さらに10年ごとの更新(有償)が可能で、
  半永久的な地盤補償の実現。

  • 補償内容の見える化

    地盤ロングライフ補償SM制度

    初期補償として最高20年間、5,000万円まで対応。
    定期点検(有償)を受けることで、10年毎の補償更新が可能です。

    「地盤安心住宅®システム」に申し込まれた対象物件について、「地盤品質保証書」を発行します。
    万が一不同沈下が発生した場合には、最高5,000万円まで物件の損害等を賠償します。
    また、更新時の地盤インスペクター®の検査では最新の地盤リスクを把握できる
    「スクリーニングレポート」が提供されるため、経年による地盤リスクの変化に対応することができます。

    

  • 調査結果の見える化

    地盤調査

    手動式調査の利点である「おもりによる荷量方式」を採用し、JIS規格と原理的に整合性に高い調査を半自動式で実現。
    調査制度と操作性の向上を両立させた「グラウンド・プロ」により、安心・安全の地盤調査を提供します。

    

  • 解析基準の見える化

    高度解析

    国土交通省告示をはじめとする関係法令を遵守した解析プロセス。
    日本建築学会が示す方針や瑕疵担保保険設計施工基準に基づいた高度解析によって、
    過剰な地盤改良工事を削減します。

    

  報告

  調査～解析の結果を「地盤調査報告書」で詳細に報告。
  また、ベタ基礎判定の場合は、詳細な計算書を提供します。

  詳細なデータや現場写真を貼付した「地盤調査報告書」により、地盤調査の結果について報告します。
  地盤の強度性能を示す長期許容地耐力は、荷量を支える地盤の力(支持力)と地盤の沈下の2つの地盤性能から決まります。
  アーキホームライフでは、「地盤の長期許容支持力」と「SWS試験結果による自沈層の検討」の計算根拠を「地盤解析報告書」として報告します(改良工事が不要の場合)。

  対策提案

  調査・解析結果に基づいて最適な基礎仕様・軟弱地盤対策を提案します。